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米国の医療機関では、慢性疾患の増加や国民の高齢化が進む中で医療行為の標準化を進めながら医療コストを抑えるという課題が深刻化しています。Miami Cardiac & Vascular Institute (MCVI) では近年、病院を訪れる患者の病状が深刻化しており、その40～50%が救急医療からの患者です。
「患者の病状は10年前よりもずっと悪化しています。患者自身が健康維持にかける費用が関係しているとも言えますし、現在の高齢化が関連しているとも言えます」と、MCVIの創設者でChief Medical ExecutiveであるBarry T. Katzen医師は言います。「医療機関を利用できずにいる場合もあり、病状が大きく進行しないと受診しない患者もいると思います」
慢性疾患を抱える米国民は2000年から2030年までの間に37%1増加して4,600万人になると予測されています。また、合併症の患者がこれに追加されることを考えると医療機関にはさらなるプレッシャーとなりますが2、最終的に医療従事者の目指す目標は同じです。
コスト管理が求められる中、最高品質、最先端の医療を提供できるよう努めています」
Barry T. Katzen医師
Miami Cardiac & Vascular Institute創設者/Chief Medical Executive
1987年に創設されたMCVIを支える重要な柱は、患者の負担が少ない医療の提供、多分野にわたるチーム医療を支える戦略、そして透明性のある環境の促進です。
透明性と連携を掲げる哲学は、MCVIのあらゆる業務に浸透しています。強い協力体制の構築なしには何もなし得ることはできないという原則に従い、患者の利益を考慮して臨床スペシャリストの連携の見直しを求めています。
「ある専門分野だけでは患者に対処できないことが非常に多くあります。医師が連携して、それぞれの患者に最善の処置を検討する必要があります」と、MCVIのChief Operating OfficerのCarol Melvin氏は言います。「患者に最善の医療を提供するため、個々の専門家としてではなく、多分野にわたるチームが協力し一体となって取り組まなくてはなりません」
統合された患者を中心としたケアには、医療ワークフローを改善し、データや知見をもとに迅速な診断を行い、処置と診断が円滑に進められる医療環境をサポートするテクノロジーが求められます。
「超音波診断装置、CTやMRI。いずれの装置からでも正確な診断情報が得られることはきわめて重要です。これらのデータに基づいて、患者の症状改善のための治療計画や手順が決定されるのです」と、Katzen医師は言います。
従来、カテーテルラボ、X線、CTなど複数のソースからの診断情報はそれぞれの部門において保管されていました。すべての情報を入手し総合的な診断を行う場合は、それらの異なる部門やアプリケーションに別々にアクセスすることが求められます。ひとつの情報を得るためにも時間がかるため、迅速な診断の妨げとなっていました。
Philips Azurionの導入により、ワークフローの迅速化が実現、臨床的意思決定の支援体制が改善されています。医療従事者は、さまざまなデータを一度に、処置室の中で見ることが可能になりました。血管内治療を行う医師と放射線診断医が容易に相談して確実に処置を実施し、最適な医療パフォーマンスを実施しながら、患者には優れた治療を提供できます。
「競争力を得るには、処置の背景に何があるかを理解する必要があります」と、Katzen医師は言います。「治療に関わるほぼすべてのデータを集め、時間を短縮し、より効率的に処置を進めることで、医師は効率よく仕事が行えます」
「これらのデータが、現在のワークフローにどのように役立つか、装置から提供されるデータを分析することにより、プロセスを構成するさまざまな要素をより良く変化させることができるか、といったことをはじめたばかりだといえます。ただ、血管内や超音波、生理学のデータ、画像といったリアルタイムのデータを、巧みに扱うことができることは大きな前進です」と、Katzen医師は述べています。
MCVIは、1987年の運営開始からさまざまな形で将来に向けたビジョンを構築してきました。
「これは現在の話ではありません。現在だけを考えて決めていたのでは、将来に備えることはできません」と、Katzen医師の言葉です。
There’s always a way to make life better.
脚注：
[1] Wu, Shin-Yi and Green, Anthony. Projection of Chronic Illness Prevalence and Cost Inflation. RAND Corporation, October 2000
[2] Medical Expenditure Panel Survey, 2006