2025年3月19日、オランダに本社を置くヘルステックカンパニーである株式会社フィリップス・ジャパン(本社:東京都港区、代表取締役社長:ジャスパー・アスエラス・ウェステリンク、以下 フィリップス)は、慶應義塾大学 医学部 放射線科学教室 教授 陣崎雅弘先生、浜松医科大学 医学部 放射線診断科 教授 五島聡先生、ロイヤルフィリップス 治療・診断部門チーフ・メディカル・オフィサーのアトゥール・グプタを迎え、プレスセミナーを開催しました。
本プレスセミナーでは、「日本の医療が抱える課題、その解決策としてのAI活用の進展と課題」と題し、医療におけるワークフロー改善や医療従事者のワークロード軽減を目的としたAI搭載の医療機器の導入やDXの推進について、パネルディスカッションを行いました。
医療従事者の人材不足や、長時間労働といった日本の医療業界が直面する課題を、AI技術やデジタルツールによる医療DXを通じてどのように解決できるかについて議論し、医療分野におけるフィリップスの長期的な事業展開と、日本市場への深いコミットメントを示す場となりました。
高齢化により慢性疾患や複雑な疾患の患者数が増加しており、放射線科では診断が必要な画像データ量が急増しスタッフ不足が大きな課題となっている。また、医療費の負担も増加している。 フィリップスは、AI技術を組み込んだ画像診断補助ソフトウェアやクラウド型読影支援で診断精度向上や業務効率化を実現。病院のワークフロー改善を目指している。
【イベント内容】 イベントの冒頭では、フィリップス・ジャパン プレシジョン・ダイアグノシス事業部長である門原寛より、現在の日本の医療における課題と、その課題解決のための一助としてのAIの活用について、フィリップスの製品における具体例を交えて紹介しました。
それにより、画像診断の必要性と画像データの量も60%増加 [1]
次に、慶應義塾大学 医学部 放射線科学教室 教授 陣崎雅弘先生、浜松医科大学 医学部 放射線診断科 教授 五島聡先生、ロイヤルフィリップス 治療・診断部門チーフ・メディカル・オフィサーのアトゥール・グプタを迎えたパネルディスカッションでは、世界や日本の医療課題と医療現場におけるAIの導入に焦点が当てられました。
陣崎教授は、日本が直面する特有の医療課題について説明し、病院の収入が増えている一方で、人件費や公共料金の上昇により支出が収入を上回っていることに注意を促しました。また、また、多くの病院が2024年には赤字になる見込みであると述べました。 1. 病院経営の現状 コロナ禍では政府の補助金によって支えられていたが、補助金終了後に物価高、人件費、電気代の高騰が経営を圧迫。収入増加を試みているが、支出が収入を上回り、多くの病院が赤字に直面。 2. 医療人材の不足と効率化 3. 保険診療の限界 4. AIとITの役割 (※多くのAIは、特定のタスクを効率的に処理するために開発されており、それ以外のタスクには対応することが難しいとされる。)
五島教授は、OECD諸国の中で人口あたりのCTおよびMRI装置数が最も多い [3]日本のユニークな状況について説明し、同時に放射線科医が深刻に不足しているという問題もある点を強調しました。 1. デジタル化とDXの取り組み: AI技術やディープラーニングが臨床現場に実装されており、業務効率化に貢献。ただし、大きな進展は単純タスクの効率改善に留まる。 2.画像診断とAIの活用: 3.電子カルテと情報共有: 厚労省が全国的な電子カルテ情報共有サービスを推進し、患者情報の効率的な管理と共有を目指す。これにより、遠隔地の診療や医療費管理にも大きなメリットがあると期待されている。 4.課題とAIの限界: AIが診断医と完全に代替することは困難。むしろAIと人間の協力関係(AI with人間)が重要。文書作成などの作業負担を軽減するAIの活用が模索されている。
アトゥール・グプタは、現在使用されているさまざまなAI技術について発表し、MRIスキャンを300%短縮するSmartSpeed、アルツハイマー病の検出のためのAIツール、自動患者位置決めシステムなどを紹介しました。さらに、遠隔地向けの小型超音波技術や母体ケアについても議論しました。 陣崎教授は、医療分野におけるAIの実装が保険適用やコスト効果の面で課題に直面していることに言及しました。多くのAI画像診断ツールはPMDA(医薬品医療機器総合機構)によって承認されているものの、保険適用がないため使用されておらず、病院にとって経済的負担となっているようです。 五島教授は、放射線科におけるAIの現状を詳しく述べ、2020年からAI支援の診断ソフトウェアを必要とする画像診断管理追加システムが導入されていると言及しました。彼は、日本がこのような保険に基づく制度を導入した最初の国であることを強調しました。 パネルディスカッションでは、日本の高齢化社会や2040年問題に関連する医療提供の将来の課題についても触れました。陣崎教授、五島教授らは、これらの課題に対処するために、より広範な地域医療の調整やデジタル変革が必要であると強調しました。
開催概要 ■日時:2025年3月19日(水)13:00~14:45 ■開催内容・登壇: 1. ご挨拶およびフィリップスのAIソリューションについて 登壇者:株式会社フィリップス・ジャパン プレシジョン・ダイアグノシス事業部長 門原寛 2. パネルディスカッション 「日本の医療が抱える課題、その解決策としてのAIやDXの活用の進展と課題」 登壇者: 販売名:全身用X線CT装置 CT 5300 医療機器認証番号:306AFBZX00013000 設置管理医療機器/特定保守管理医療機器/管理医療機器 販売名:超音波画像診断装置 EPIQ/Affiniti 医療機器認証承認番号:225ADBZX00148000 特定保守管理医療機器/管理医療機器
[1] 3 Key market trends source: The Burden of Chronic Disease (Karen Hacker); The healthcare data explosion (RBC Capital Markets); Radiologist burnout (Catalina imaging) [2] The Philips Future Health Index 2024 Report [3] OECD公式データ(2020年)
株式会社フィリップス・ジャパンは、ロイヤル フィリップスの日本法人として1953年に創業以来、革新的な技術を通じ、人々のより良い健康と満ち足りた生活の実現を目指しています。主な事業領域は、画像診断、超音波診断、イメージガイド下治療、生体情報モニタ、ヘルスインフォマティクス、睡眠・呼吸治療、およびパーソナルヘルスと多岐に渡ります。ヘルステクノロジーのリーディングカンパニーとして、超高齢化が進む日本の医療・健康課題解決に向け取り組んでいます。日本の従業員数は約2,000人、約70拠点でビジネスを展開しています。(https://www.philips.co.jp)
ロイヤル フィリップス(NYSE:PHG, AEX:PHI)は、革新的な技術を通じ、人々のより良い健康と満ち足りた生活の実現を目指す、ヘルステクノロジーのリーディングカンパニーです。 フィリップスの革新的技術は人々を中心に設計されています。先進的技術と医療従事者および消費者のインサイトを活用し、消費者にはパーソナルヘルスソリューションを、医療従事者とその患者様には病院や家庭でのプロフェッショナルヘルスソリューションを提供しています。 オランダに本社を置く当社は、画像診断、超音波診断、イメージガイド下治療、生体情報モニタ、ヘルスインフォマティクス、およびパーソナルヘルスの分野で世界をリードしています。フィリップスの2024年の売上高は180億ユーロ、全世界に約67,800人の従業員を擁し、世界100か国以上でビジネスを展開しています。(http://www.philips.com/newscenter/)