9 01, 2021

心肺停止の約７割は住宅街で起きている現実。いざというとき、愛する人を救えますか？

国民一人ひとりにライフセービング（救命行為）の精神を根づかせることを目指す中央大学小峯力教授。その実現には、家庭用AEDである「HOME AED」が暮らしに根づくことが大きな一歩になると語ります。

心肺停止の約７割は住宅街で起きている

夏休みに海水浴場やプールに出かけると、ライフセーバーが水辺の安全を見守ってくれる光景がごく普通になっています。その普及に尽力してきた第一人者が、救急救命学の博士号を有する小峯力教授です。日本ライフセービング協会を設立し、現在は公益財団法人として全国に5万4000人ものライフセーバー有資格者を輩出してきました。

小峯力教授が暮らすのは、神奈川・湘南の海沿いの静かな住宅街です。海からの心地よい風が吹き、家々の軒先にはサーフボードやパドルが立てかけられています。

「この街の暮らしは、海とともにあるんです。ここに住む人たちは朝目覚めたら、海まで散歩して海のコンディションを眺めるのが日課です。僕も１年中、海に入ります。早朝にサーフボードやSUPで１時間半ほど海を漕ぎ波に乗り、烏帽子（えぼし）岩に手を合わせた後、大学での教育研究（講義）に向かいます。

先輩サーファーもたくさんいます。海をよく知っているし、泳ぎが得意な人も多いのですが、なにしろ私も含めオーシャンスポーツを愛する人間は、高い波や強い風のコンディションほどアドレナリンが放出され海に向かう性分なんです。海が近いことで水難事故のリスクとも兼ね合わせた危機管理が求められます」

40年ほど前に別荘地を再開発して住宅地となったこの界隈は、子育てが終わって夫婦・単身世帯となった家も増え、高齢化も年々進んでいるといいます。小峯教授は、この街の暮らしを守るために家庭用の軽量コンパクトな「HOME
AED」が必要だと考えています。

「私の住む街のように海が近くにある街もあれば、往来が困難な山間の村、高齢化や過疎化が進んでいる住宅街もある。こうした地域は、心肺停止発生のリスクが高い。あるいは救急車の到着に時間がかかるにも関わらず、近くにAEDがないことがよくあります。そんな街が日本中にはまだまだたくさんあるのです」

じつは、救急搬送された心肺停止の約7割は、住宅地で発生しています*１。心肺停止時の救命率は、発生から1分経過するごとに約10％ずつ低下します*２。刻々と迫る命の危機を食い止めるには、５分以内にAEDによる電気ショックを行なう必要があります。ところが、AEDの多くは駅やオフィス、スーパー、学校など人が大勢集まる場所に設置されており、もっともリスクが高い住宅地には十分に行き届いていないのが現状です。

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暮らしの中にAEDがある風景が当たり前になる

「ほんのつい最近、2004年まで日本の街にはAEDは存在しなかったのです。きっかけとなったのは、2002年に高円宮殿下がスカッシュの最中に心肺停止で倒れられた出来事でした。すぐに胸骨圧迫と人工呼吸が行われましたが、命を救うことはできませんでした。もし、あの場にAEDがあったら……という忸怩たる思いから、救急医などが厚生労働省に働きかけ、日本においてのAEDの一般普及が広がりました」

2004年以降、医療従事者しか使用できなかったAEDが、街中に置かれるようになりました。そして、誰もが使うことができる身近な医療機器となり、多くの尊い命を救ってきたのです。しかし、それはまだAED普及の第一段階を通過したにすぎないと小峯教授は話します。

「僕はずっと携帯電話と同じように、個人がAEDを持つのがあたりまえになる時代がやってくるべきだと考えていました。昔は電話するのも、固定電話がある１階にわざわざ降りて行ったり、家族を介してつないでもらう必要がありました。でも、携帯電話の普及により、今ではポケットからサッと取り出して、誰もがボタン一つで通話ができるようになった。AEDも、個人のもとにあったり携帯できれば、『もし、あのときAEDがあれば……』という悲しい思いをする人は、大幅に減らすことができるのです」

暮らしや家庭の中にAEDがある風景がこれからは当たり前になる――それを叶えるのが、家庭用としてコンパクトに軽量化されたHOME AEDの登場です。

「現在の日本のAED使用率は５.1％と低いのが実状です*３。HOME AEDが自宅や町内にあるのが当たり前になれば、AEDを使うハードルもぐんと下がる。心のハードルを下げて国民一人ひとりにライフセービング（救命行為）の精神を根づかせることが、日本に救急救命学を広めてきた私の最終目標です。その実現には、HOME AEDのようなごく身近にある救命の医療機器の存在が大きな一歩となるのです」

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「愛する人を救えますか？」の問いに応えるHOME AED

小峯教授は、東京大学医学部附属看護学校や流通経済大学スポーツ健康科学部で教壇に立ったのちに、中央大学の総合学部の学生に向けて、救急救命学や生命倫理を教えることにしました。医療を学ぶ学生だけでなく、一般の学生にも救急救命学を伝えていくことが、非医療従事者９割の国民一人ひとりに自他の命を意識することを根づかせ、結果、救命率向上にもつながると信じているからです。

「一般学生の授業でも、医療を学ぶ学生の授業でも、ライフセーバー養成講座でも、僕が皆さんに投げかける最初の質問は同じです。それは『愛する人を救えますか？』という問いです。目の前で倒れている人が自分の母や父、祖父母だったら……と考えたとき、なんとしても助けたいという思いが胸に迫ってきます。

そういう思いを持つことで、きっとその人は、誰が倒れたときも、とっさに命を救う行動が選べるはずです。倒れた人が例え自分にとって見知らぬ人でも、『誰かにとっての愛する人だ』と理解することが、救命活動につながるからです。

心肺停止時は、５分以内にAEDによる電気ショックを行えれば、救命率が50%まで高まります。AEDは誰でも使えるように作られており、特別な専門技術も医学知識も必要ありません。あなたが行動できるかどうか、ただそれだけにかかっているのです」

自分たちの家にHOME AEDがある。そのことは、家族や地域の健康への意識も変えていくことができると小峯教授は話します。

「HOME AEDがあると、家や地域で、救命や健康について話す良いきっかけが生まれます。自宅ならば、家の中にどこに置こうか、万が一のときは誰が119番通報して、誰がAEDを持ってくるかを家族みんなで話し合うことができますね。町内に置くならば、使い方の説明会や、予防のための健康エクササイズ教室をしようというきっかけづくりにもなります。それが命や健康について考え話し合う機会を生み、行動する契機となる。そして、“みんなで助け合おう”という共助の意識を高めていくことにつながるのです」

誰しもにある『人を助けたい』という思い――それをより身近に応えてくれるのがHOME AEDです。自宅や地域の暮らしの中に、いつも赤いAEDがある。その存在が、私たちに命の尊さと、誰かのために行動する大切さをつねに教えてくれるのです。（取材・文／麻生泰子）

＜プロフィール＞

小峯力（こみね・つとむ）

1987年、オーストラリアでライフセービング・イグザミナー（検定官）資格を取得。日本ライフセービング協会理事長、国際ライフセービング連盟（ILS）教育委員、日本救護救急学会副会長、日本海洋人間学会副会長、海上保安庁アドバイザー等を歴任。RESCUE’90、92、94世界選手権日本代表監督。日本体育大学大学院助手、東京大学医学部附属看護学校講師、流通経済大学助教授、教授を経て、現在、中央大学教授、博士（救急救命学）。

＊1,3　「令和2年版救急・救助の現況」（総務省消防庁）

＊2　総務省消防庁「平成30年版消防白書」