日本は健康な生活や、予防、治療、在宅ケアなどの「一連のヘルスケアプロセス」にアクセスできると考える患者の割合が、13か国中、最も低い。医療従事者においても、13か国の平均を下回っているが、その差は患者よりも狭まっている。

日本において、医療制度は「統合されていない」との意見が多く、患者では46％、医療従事者では59％に上る。「統合されている」との回答は患者では2％、医療従事者ではゼロとなっており、いずれも13か国で最下位。

「医療の統合」が重要であることについては、日本の患者の66％、医療従事者の60％が同意。ただ、13か国平均ではそれぞれ77％、83％に上っており、日本と開きが見られる。

「医療の統合」について、コスト面では特に医療従事者で意見が割れており、13か国中5か国でコストが「増加する」との意見が「低下する」との見方を上回っている。医療の質に与える影響は患者、医療従事者共に「良くなる」との見方が多いが、日本は13か国平均を10ポイント以上下回っている。

日本において「コネクテッドケア」を「知らない」患者は84%、医療従事者は80％に上っており、13か国で認知度が最も低い。重要性についてはおおむね賛同する意見が多く、国民の健康改善に「コネクテッドケア」が重要と回答した日本の患者は50％、医療従事者は56％だった。

「コネクテッドケア」の導入にあたり、日本では患者、医療従事者ともに「プライバシー保護／データセキュリティ」、「機器の価格」が障壁になっているとの意見が多い。特に「機器の価格」については、日本の患者の31％、医療従事者の51％、海外においても13か国平均でそれぞれ42％、46％が障壁とみなしている。

日本の患者の実に75％が「オンラインで医療従事者とコミュニケーションを図ったことはない」と回答。医療従事者でもオンラインでやり取りしている人は43％で半数に満たず、他国と比較し、オンラインでのコミュニケーションが進んでいない。

世界でもトップクラスの平均寿命を誇っているにも関わらず、日本人は「健康な生活」の維持に必要な情報やリソースを利用するのが難しいと感じていることを知っていますか？