フィリップス・ジャパン Future Health Index 2025日本版発行記念プレスセミナーで各医療拠点でのBCP対策と、適切な処置を迅速に叶える設備の重要性を提示

フォトセッションの様子 左から 当社 公共政策部長 岩田 潤、当社 代表取締役CEO ジャスパー・アスエラス・ウェステリンク、日本赤十字社 植田 信策氏、春日井市民病院 成瀬 友彦氏、当社 プレシジョン・ダイアグノシス事業部長 門原 寛

近年、日本では大地震や洪水等様々な自然災害が頻発しており、政府は2026年の防災庁設置に向けた準備を進めています。自然災害の発生を考慮した、災害時医療への備えと、医療機関のBCP計画の再構築は喫緊の課題となっています。今回のセミナーではこうした現状を踏まえ、災害時医療に携わる専門家、医療関係者の方々をお招きし、具体的な取り組み事例を交えながら、災害時医療に必要な医療機器の整備とその推進課題について討議しました。

当社の代表取締役社長CEO ジャスパー・アスエラス・ウェステリンクからは、開会の挨拶としてフィリップスの理念や事業領域、今後の展望についてご紹介したのち、世界規模での調査レポートであるFHI2025の内容についてご説明しました。

FHI2025では、国内の医療現場において未だAI・テクノロジーに関する受容度が低いという現状が示されています。また、医療従事者～患者間では認識に大きなギャップがあり、医療従事者はAIの活用に比較的前向きである一方、患者目線ではその活用に対して懐疑的であり、受け入れに慎重であることが明らかになりました。その一方で、医師を通じてしっかりと説明を受けた場合には84%の患者がポジティブに受容するという結果も得られました。

ジャスパーのスピーチののち、「災害時にも止まらない医療を」をテーマとしたトークセッションが開始されました。はじめに日本赤十字社 医療事業推進本部 参事監 兼 事業局 救護・福祉部 主幹の植田 信策氏が登壇し、医療現場におけるAnticipatory Acton（予測型行動）や災害耐性に優れた地域医療実現のための課題が紹介されました。

2011年の東日本大震災発生時、予測に基づいた十分な対策によって石巻赤十字病院（宮城県）での初動対応が迅速に進んだ例に触れ、「災害の予見と被害の予測」「リスクの発現防止と被害の軽減」「救助」「克服と復旧」をサイクル化した災害対策を、モノ・コト・ヒトと共に普段から運用することの重要性が提言されました。

次に当社プレシジョン・ダイアグノシス事業部長の門原 寛が登壇し、設置型医療機器における災害対策、とりわけ設置・インフラ面での備えについて提言を行いました。

津波や河川氾濫による水害リスクを低減するためには、機器を上層階に設置することが効果的です。しかし従来は、装置の重量やクエンチ*配管の設置要件といった制約により、実現が難しいのが現状でした。また日本は地震災害が多く、東日本大震災の際には設置型MRIでマグネットの損壊やクエンチの発生が確認され、さらに交通インフラの寸断によりヘリウム充填が不可能となるトラブルも発生しました。

一方、当社のヘリウムフリーMRI「BlueSeal（ブルーシール）」は、マグネットの軽量化とクエンチ配管不要という特長を備えており、これらの課題を解決しリスク低減に大きく貢献します。最新「BlueSeal magnet for 1.5T」は、すでに世界で1,700台以上、日本国内で140台以上が稼働しています。クエンチ配管を不要とし、磁場の励磁・消磁を病院スタッフが行える点に加え、軽量設計により上層階への設置が可能で、水害リスクを大幅に低減できます。また、トレーラー搭載による可搬性も実現し、災害現場周辺の医療機関への派遣も可能になりました。

続いて春日井市民病院（愛知県）院長の成瀬 友彦氏が登壇し、南海トラフ地震の発生可能性を踏まえた地域拠点病院としての災害対策事例が提示されました。

春日井市は地盤が比較的強固なため、非常時には名古屋エリアの災害医療拠点としての役割が期待されています。こうした理由から災害対策に注力しており、「BlueSeal」の導入のほか、災害訓練の強化、災害時対応のDX化などに積極的に取り組んでいます。

なかでも院内情報管理のDX化に関して、訓練時に大幅な効率化・省力化が実証された例が紹介され、今後はデジタルソリューションを用いた位置情報共有、非地上系ネットワークを通じた情報収集・発信などを行い、効率化・省力化をより図っていく旨が展望として示されました。

各セッションののち、当社 公共政策部長 岩田 潤をモデレーターとし、テーマをより深堀りするかたちでパネルディスカッションが行われました。

「平時でのネットワークづくり」の話題では、地域での設備共同利用のためにはシステム構築が必要なものの、十分な広まりに至っていないという課題点が植田氏より指摘され、地域で標準化を図り体制を構築していく重要性が示されました。また、こうした取り組みにはコストが発生するため、自治体や政府機関の支援が行われる仕組みが望ましい旨が提言されました。

「緊急時の人員確保」の話題では、大都市圏からの外来患者の増大に備えた体制構築の必要性が今後の課題として成瀬氏より提示され、植田氏からは基幹病院の役割を踏まえ、平時に地域医療の関係性を築いておくことが災害時に有利となる旨、また病院だけでなく保健所のサポートも肝要である旨が改めて示されました。当社 門原は医療機器メーカーとしての観点から、災害時に最も重要なのは医療機器の復旧であり、東日本大震災・熊本地震（2016年）・能登半島地震（2024年）での経験を踏まえ、人員派遣のプライオリティを正確につけることの重要性を示しました。

このセミナーを通じて、救護活動から災害拠点病院での対応に至る災害時医療について、そして災害時医療における体制整備や機器導入の動向、その必要性について把握いただける機会となりました。

フィリップスは「Better care for more people」（よりよいケアをより多くの人へ）というビジョンのもと、救える命を一つでも多く救うことを目指し、救護活動の現場からホームケアまでを包括的に支援する製品やソリューションの開発、提供に尽力しています。今後も「災害時にも止まらない医療を」スローガンに、より多くの命を救うことに貢献してまいります 。

本調査レポート「Future Health Index 2025」日本版全文はこちら（http://www.philips.co.jp/futurehealthindex-2025）のページにお進みいただき、ダウンロードしてご覧ください。（お名前や所属名等の入力は不要です。）

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