エネルギー利用の効率化



気候変動に関する政府間パネル（IPPC: Intergovernmental Panel on Climate Change）が用いた「明確な」（unequivocal）という言葉が、今気候系の温暖化に対して用いられています。"The Economics of Climate Change: The Stern Review"は、次のように指摘しています。「気候の安定化に必要なコストはかなりの額ではあるが捻出できる範囲のものであり、対応の遅れは危険であるばかりかコストをさらに増大させる。気候の安定化のためには、2050年までに排出量を現状レベルの25%減、あるいはそれ未満に抑えることが必要であり、究極的には、どのようなレベルであろうと安定化を実現するには、年間の排出量を現状レベルの80%未満に抑える必要がある」。

この排出量の大部分は先進工業国によるものであり、これらの国々については2020年までに少なくとも30%の削減を義務付ける提案が必要です。

2007年のG8では、2007年12月バリ島国連気候変動会議（Climate Change Conference）で協議された2012年以降（京都議定書以降）の気候変動に関する合意が承認されました。また2008年7月に東京で開催されたG8サミットでは、G8リーダーが2050年までに全世界での放出量を50%削減することにより「低炭素社会に移行する」ことを誓約し、国連気候変動枠組条約（FCCC: Framework Convention on Climate Change）の全締約国がこの誓約の共有と採択に努めることに同意しました。

カーボンフットプリントの削減
フィリップスは、気候変動に関する政府間パネル（IPPC: Intergovernmental Panel on Climate Change）の調査結果を受け入れ、2050年までに50～80%の削減を実現するには、世界全体の排出量が2015年を最終的なピークとしてその後は減少するというシナリオが必要であると考えています。さらに、先進工業国に対する国内排出量削減の義務化（2020年までに少なくとも30%）を支持しています。

フィリップスは低炭素経済への転換に貢献し続けてきました。その一環として、自社の製造活動においては1984年以来、また自社製品については1994年以来、エネルギー効率向上その他の環境改善にフォーカスしています。